オンカジを利用すると逮捕される？過去事例や安全に遊ぶ方法もご紹介【2024年最新】

上記のように考えている方は、この記事がおすすめです。

近年多くのオンカジがリリースされており、気軽に自宅でギャンブルが楽しめるとして、たくさんのプレイヤーが利用しています。

一方で、オンカジを利用したプレイヤーの一部から逮捕者が出ているため、オンラインカジノは危険であり、違法なのではないかと不安に感じている方も多いでしょう。

この記事では「オンカジの逮捕事例から安全に遊ぶ方法」まで詳しく解説していくため、ぜひ参考にしてください。

オンカジを利用すると逮捕される？

結論から言うと、法律や法令で禁止されている地域からオンカジを利用すると、逮捕される可能性があります。

オンラインカジノ側がライセンスを取得しており、運営が認可されている海外にてサービス展開している場合でも、法律や法令で禁止されている地域や国からプレイすると、逮捕されるのです。

例えば、日本の場合は賭博法が制定されており、国内でのギャンブル開催や参加が、法律により禁止されています。

警察庁においても、オンラインカジノは違法であると警鐘を鳴らしているため、日本国内からオンカジは利用すべきではありません。

繰り返しになりますが、オンラインカジノをプレイする場合は、法律や法令で認められている国や地域にて利用しましょう。

オンカジで逮捕された過去の事例

ここ数年、オンラインカジノへの取り締まりは強くなっており、オンカジの運営者をはじめ利用者、決済代行会社などが多数逮捕されています。

以下の事例を確認すると、「海外のオンラインカジノであれば安全である」と言えない理由が分かるため、1つずつ確認して現在のオンカジの立ち位置を正確に把握しましょう。

ドリームカジノの運営者を逮捕

ドリームカジノとは、日本国内で運営されていたオンラインカジノで、2016年に大阪市中央区本町橋の会社員をはじめ、5名の関係者が逮捕されています。

ドリームカジノは、当時9,500人以上のプレイヤーが利用しており、キュラソーライセンスを取得していると記載されていた点から、安心して使っていたユーザーも多かったのでしょう。

しかし、ドリームカジノのサポートが日本語のみで対応していた点などから、国内に運営拠点があるのではと疑われ、逮捕に至ったようです。

当時は長期的に不特定多数の相手に対して、賭けを提供していたとして、ドリームカジノの関係者らは、常習賭博罪により逮捕されました。

運営者らは執行猶予が付いたうえで、懲役や罰金刑などが言い渡されています。

スマートライブカジノの利用者を逮捕

スマートライブカジノにて、オンラインカジノをプレイしていた日本人ユーザー3名が、検挙される事例が2016年に発生しています。

スマートライブカジノは、海外に拠点を置きライセンスも取得していたオンラインカジノでしたが、利用していた日本人プレイヤーが検挙されたとして、当時大きな反響がありました。

一方で、3名の検挙者の内、2名は科料により事件を解決する略式起訴を選び、1名は裁判に持ち込み不起訴処分となっています。

ちなみに、略式起訴とは直接罪を問うものではなく、罰金により事件を終結させる手段の1つです。

また、残り1名も不起訴処分となっているため、本件においては、オンラインカジノの利用自体には違法性が認められていません。

スマートライブカジノ事件で検挙されたユーザーは、SNSなどで情報発信をしており、これらがキッカケとなり容疑が向けられたようですね。

京都府警警官を書類送検

海外拠点のオンラインカジノにて、京都府警警官本部巡査の男性がギャンブルをしたとして、書類送検される事例が2023年に発生しています。

2021年～2022年の9月頃において、オンラインカジノで賭けをしていたとされており、現役警察官の事件だけあって、多くの注目を集めた事例です。

ちなみに、書類送検された京都府警警官本部巡査の男性は、戒告による懲戒処分を受けています。

本事例からも海外拠点のオンラインカジノであっても、日本からの利用が違法であり、絶対に利用してはいけない点が伺えるでしょう。

YouTuberストマックが逮捕

2024年には、自称タイ・バンコク在住のYouTuber「ストマック」が、常習賭博罪の疑いで逮捕されています。

ストマック氏は、オンラインカジノ業界でも人気の高いエルドアカジノを使い、バカラなどのプレイ動画を2012年頃から、YouTube上にて発信していました。

日本在住時に逮捕されたようですが、エルドアカジノは非常に人気があり、多くのプレイヤーが利用しているオンカジです。

エルドアカジノ自体は、今でもプレイ可能な合法的に運営されているオンラインカジノですが、法律で禁止されている地域からプレイすると、やはり逮捕されるのだと分かるでしょう。

オンカジ利用目的の男子高校生を書類送検

2024年、宮崎県の男子高校生が営業許可を取らずに、PayPayと仮想通貨のライトコイン(Litecoin)を交換していたとして、資金決済法違反容疑で逮捕されています。

この事例では直接的にオンラインカジノが関わっていませんが、逮捕された男子高校生は、オンカジでの資金調達が目的だったと供述しているようです。

また、利用者の大半がオンラインカジノでの利用を目的としていた点からも、オンカジ関連の逮捕事例と言えます。

逮捕容疑が賭博罪ではないものの、オンラインカジノというキーワードが強調されており、近年の取り締まり強化を印象付ける事例でしょう。

DORA麻雀運営者と利用者を逮捕

DORA麻雀とは、オンライン上で麻雀が打てるとして、非常に多くの利用者がいたサービスでした。

しかし、DORA麻雀の運営実態が日本国内にあるとして、2024年に運営者7名が、賭博開帳図利の疑いで逮捕されています。

また、賭博開帳図利は運営者だけでなく、利用者を含めて罰せられるため、後に6名のプレイヤーが書類送検されているのです。

この事例から、業界大手のギャンブルサイトだから大丈夫ではなく、運営実態が適切に明記されているサービスを、法律で認められた地域にて利用すべきだと分かるでしょう。

決済代行会社「S.P.A」の代表者を逮捕

2024年7月、オンラインカジノの決済代行会社「S.P.A」の代表取締役ら5名が、利用者に対して違法賭博をさせたとして逮捕されています。

S.P.Aでは、およそ50,000人の利用者がいたとされており、海外のオンラインカジノに対して、決済代行を行っていたようです。

今回の事例においても、海外のオンラインカジノに対してサービス展開していた経営者らが逮捕されています。

過去にはスモウペイ(SUMO PAY)を巡っても酷似した事例が発生しているため、決済代行会社への取り締まりが、近年強まっている点が伺えるでしょう。

フィリピン内にて外国人150人余り逮捕

フィリピン当局は、2024年8月に違法オンラインカジノの拠点を摘発し、家宅操作により150人余りの外国人を逮捕しました。

また、セブ島のリゾート施設内にある作業スペースにて、違法行為に従事していた数十名を見つけたとも発表されているのです。

逮捕された外国人らは強制送還されましたが、マルコス大統領は外国人ギャンブラー向けのオフショアゲーミング事業を、禁止すると発表しています。

この事例では、そもそも違法なオンラインカジノ運営が問題となっていますが、世界的にもオンカジの立場が慎重に検討されている点が伺えますね。

オンラインカジノを巡り暴力団幹部の男を逮捕

2024年8月、愛知県警は、インターネット上でポーカーに賭けられる違法サイトにて、トラブルを防ぐための「用心棒代」として金銭を受け取った、山口組弘道会系の暴力団幹部の男を逮捕しました。

関連していた違法なポーカーサイトでは、約700人のプレイヤーがいたとされており、利用者が他のオンラインカジノへ流れた際などに、用心棒として対応する契約だったそうです。

今回の事例は、オンラインカジノに関連した暴力団員の逮捕は初となり、日本国内においてオンカジへの取り締まり強化の流れが伺えるでしょう。

オンカジで逮捕されるケース

オンラインカジノは、圧倒的ゲーム数と自宅で気軽にプレイ可能な環境から、多くのユーザーが日々ギャンブルを楽しんでいます。

しかし、利用方法を間違えてしまうと法律に抵触してしまい、最悪の場合逮捕されてしまうのです。

ここからは、改めてオンカジで逮捕されるケースをご紹介するため、参考にしたうえで安全にオンラインカジノを利用しましょう。

法律で禁止されている地域からプレイする

当然ですが、法律で禁止されている地域、国からオンカジを利用すると逮捕されます。

重要な点は、たとえオンラインカジノがライセンスを取得しており、海外で運営していたとしても、禁止されている地域からプレイすると逮捕される点ですね。

実際、過去の事例でも合法的に運営されているオンラインカジノにおいて、プレイ禁止地域から利用したユーザーが逮捕されています。

そのため、オンラインカジノが合法で安全性が確かめられているとしても、日本をはじめ、法律により禁止されている地域からの利用は、絶対に行ってはいけません。

ライセンスを取得していないオンカジを利用する

ライセンスを取得していないオンカジの場合、そもそも運営自体に違法性があるため、利用したプレイヤーも逮捕されるケースがあります。

ほとんどのオンラインカジノは、拠点を置く政府から厳しい審査を受けたうえで、ライセンスを取得して運営しています。

ライセンスの取得が合法的に運営するために欠かせないため、未取得でサービス展開しているオンカジは違法となり、プレイヤーも逮捕されてしまうのです。

そのため、法律や法令により認可されている地域であっても、オンラインカジノを利用する前には必ず、ライセンスの有無と現在も有効であるかを確認しましょう。

インカジや闇カジノを利用する

インカジとは、店舗内にてインターネットを通じてギャンブルを行うサービスであり、闇カジノとは非合法に開催されているカジノを指します。

日本を例に挙げた場合、どちらも賭博罪に抵触するため、運営者はもちろんプレイヤーも逮捕されてしまいます。

日本の賭博法では、国内でのギャンブルの開帳や利用が禁止されているため、インカジや闇カジノは完全に違法性が認められるのです。

そのため、日本においてはオンラインカジノだけでなく、インカジや闇カジノの利用も絶対に行わないよう改めて気を付けましょう。

オンカジで逮捕されるとどうなる？

ここからは、オンカジ利用で逮捕された場合、どういった流れで罪が確定していくのかを以下に沿ってご紹介します。

もちろんオンカジで逮捕されないよう気を付けるのは重要ですが、取り調べや裁判の流れを確認したうえで、改めて法律や法令に則ったギャンブルの重要性を理解しましょう。

取り調べが行われる

オンカジで逮捕されると、まず警察の留置所にて48時間以内の身柄拘束が行われます。

留置所内では取り調べが行われますが、逮捕時点で自由が制限されるため、自宅や会社に行くことはもちろん、携帯電話による連絡も行えません。

その後、48時間以内に検察官へ送致され、24時間以内に起訴もしくは不起訴を判断します。

しかし、多くの場合は取り調べが不十分で、起訴もしくは不起訴の判断材料が足りないため、最大10日間の勾留となります。

10日間の勾留には裁判所による認可が必要ですが、機関の延長も可能であり、最大20日間身柄を拘束されるのです。

その間に、警察や検察官による取り調べが徹底的に行われ、被疑者の起訴もしくは不起訴を判断していきます。

検察官により起訴もしくは不起訴が判断される

最大20日間の勾留中に、検察官は起訴もしくは不起訴を判断します。

20日以上の勾留はできないため、検察官はこの期間中に判断しなければなりません。

その後、検察官により起訴と判断された場合、被疑者は被告人とした扱われ刑事裁判が開かれるまでの間、保釈されない限り勾留により身柄が拘束されるのです。

一方で、不起訴と判断された場合は、その時点で被疑者ではなくなり釈放となります。

裁判が開かれ判決が出る

検察官の判断にて起訴された場合は、刑事裁判が開かれ裁判官が証拠を精査したうえで有罪、もしくは無罪を判定します。

単純賭博罪の場合、金銭による罰則となるため、徴収された後はすぐに釈放されます。

一方で、常習賭博罪の場合は懲役刑なため、執行猶予が付かなければ釈放されず、そのまま刑務所へと収監されるのです。

ちなみに、執行猶予の有無はギャンブルの回数や使用していた金額、自らの行為に対する反省など様々な観点から検討されます。

以上が、オンカジで逮捕された場合の大まかな流れとなります。

オンカジで逮捕されず安全に遊ぶ方法

ここまで、オンカジの逮捕事例を基にリスクや危険性をご紹介しましたが、この項目ではオンラインカジノを安全に遊ぶ方法をご紹介します。

オンラインカジノはルールを守ってプレイすれば、あらゆるギャンブルに自宅でいつでも賭けられる魅力を持ちます。

そのため、どのようにするとオンラインカジノを安全に利用できるかを理解して、合法的に各種ギャンブルを楽しみましょう。

運営会社のライセンスを確認する

オンカジを安全に遊ぶには、必ず運営会社のライセンスを確認しましょう。

全てのオンラインカジノは、拠点を置く政府からライセンスを取得することで、合法的に運営可能となります。

つまり、ライセンスを取得していないオンラインカジノは違法であり、運営者はもちろんですが、利用者も含め逮捕される可能性があるのです。

また、ライセンスの取得には資金面や運営体制、ゲームジャッジの公平性など厳しい審査があるため、発行されている事実がオンラインカジノ側に一定以上信頼性があると証明しています。

そのため、オンラインカジノを安全に遊ぶには、必ずライセンスの有無を確認しましょう。

ちなみに、ライセンスは取得後も定期的に監査があり、場合によって失効となるケースもあります。

オンラインカジノ公式サイト下部などから、ライセンスの電子証明が確認できるため、現在も有効であるかどうかについても、合わせて確認すると良いでしょう。

法律で禁止された地域からはプレイしない

オンカジを安全に遊ぶには、法律で禁止された地域からはプレイしないよう気を付けると良いです。

オンラインカジノの多くは、運営ライセンスを取得したうえで、経営が合法である海外を拠点にしています。

そのため、多くのオンラインカジノは合法であり、高い安全性の中でサービス展開しています。

一方で、いくらオンラインカジノ側が合法で安全に運営していたとしても、ギャンブルが禁止されている地域、国からプレイした場合は逮捕されるリスクがあるのです。

日本を例にすると、賭博法という法律により公営ギャンブル以外の賭けは禁止されています。

法律で禁止されている以上、日本からオンラインカジノにアクセスしてリアルマネーを賭けてしまうと、オンカジ側が合法であっても違法性は認められるのです。

つまり、オンラインカジノを安全にプレイするためには、法律で認められた地域から公式サイトにアクセスして、リアルマネーを賭ける必要があるでしょう。

法律で禁止された地域で運営されているオンカジを利用しない

オンカジを安全に遊ぶには、法律で禁止された地域で運営されている、オンラインカジノは使わないようにしましょう。

ライセンスの有無にも繋がりますが、オンラインカジノは拠点を置く政府から、認可を受けて初めて合法的に運営できます。

つまり、そもそもオンラインカジノをはじめ、ギャンブルが認められていない地域で提供されている場合は、全て違法運営なのです。

例えば、日本では法律によりギャンブルの開帳が禁止されているため、国内にてオンラインカジノを運営している場合、完全に違法となります。

違法なオンラインカジノを利用した場合は、もちろん利用者側も罰せられてしまいます。

そのため、オンラインカジノを利用する場合は、法律でギャンブルの開帳が認められている地域にて、運営されているか確認してうえで行いましょう。

デモプレイや無料版で遊ぶ

オンカジを安全に遊ぶには、デモプレイや無料版を活用すると良いです。

というのも、オンカジで逮捕されるケースは、ギャンブルが禁止されている地域からオンラインカジノにアクセスしたうえで、リアルマネーを賭けたかどうかがポイントとなります。

ギャンブルが禁止されている地域にて、リアルマネーを賭けたプレイをすると、当然法律違反となり逮捕されます。

しかし、デモプレイや無料版のように、リアルマネーを賭けずあくまでゲームとしてプレイする場合は、ギャンブルではないため違法性は認められません。

日本では法律によりギャンブルが禁止されていますが、オンラインカジノだとしても、デモプレイや無料版であれば安全にカジノゲームが楽しめるのです。

ベラジョンカジノやミスティーノカジノなど、大手オンラインカジノが無料版をリリースしているため、安全に遊ぶためにはこれらを利用すると良いでしょう。

SNSなどで発信しない

オンカジを安全に遊ぶには、SNSやブログなどでプレイ情報や動画を発信しないよう気を付けましょう。

オンカジで逮捕された過去の事例では、SNSなどで日々のプレイデータを発信していたプレイヤーが多いです。

また、合法的なオンラインカジノをギャンブルが認められている地域でプレイしていた場合でも、プレイデータを発信していると、余計なトラブルに巻き込まれる可能性があります。

そのため、オンラインカジノを安全に利用するには、SNSやブログでの情報発信は極力行わない方が良いでしょう。

一方で、SNSやブログで情報発信しなければ、ギャンブルが禁止されている地域で、オンラインカジノを遊んでも良い訳ではありません。

あくまで、余計なトラブルを避けるために、合法的な手順でオンラインカジノをプレイしている場合でも、SNSなどでの発信は控えるべきであると考えましょう。

オンカジ逮捕に関するよくある質問